日本時間の１２月１６日深夜1時過ぎに、トランプ重大発表の内容が明かされ始めました。
1つ目は、トランプ・トラーディングカード発売の紹介でした。この情報を聞いてがっかりした方も多かったと思われます。
2つ目は、トランプ大統領は、アメリカ国民を解放し、”ディープステートの官僚、シリコンバレーの暴君、左翼活動家、堕落した企業ニュースメディアの邪悪な集団 “によって奪われた憲法修正第一条の権利を回復する計画について重大発表を行った。
1つ目・トランプ・トレーディングカード発売の概要とは？
2つ目・トランプ・重大発表の本質！言論統制の廃止4つの施策とは？
2つ目の情報を見落としている人に向けて、なぜ、トランプ重大発表は2つの情報を同じタイミングで流したのかについて考察します。
（Chachapomさんの がっかりツイート）
🚨🐯おやびんの重大発表とは､､､､🚨
“デジタルトレカ“の発売の事でした(꒦໊ྀʚ꒦໊ི )
期待しすぎちゃいましたが…きっと何か意味があるはず💪🏻❤️ pic.twitter.com/arhKP74yYq
— 💞Chachapom💞 (@I7qjNfNubIAD1J8) December 15, 2022
1つ目・トランプ・トレーディングカード発売の概要とは？
今回の重大発表は、日本のメデイアも重大発表の予告と発表内容をニュースにしています。
その中で、トランプ氏の人気が低迷し、話題作りするトランプ氏を描写しているという内容になっています。
共和党はフロリダ州知事のデサンティス氏を２０２４年大統領選に担ぐという偽情報を流しています。（デサンティス州知事は、トランプ氏に過去に選挙応援されており絶対的な信頼関係にあります）
（以下 テレ朝ニュース １２月１６日版より 抜粋）
アメリカのトランプ前大統領は15日に重大発表をすると予告していましたが、その内容は自らを主人公とした限定版トレーディングカードの販売でした。
トランプ前大統領は自らのソーシャルメディアに「アメリカにはスーパーヒーローが必要だ」と訴える動画を投稿し、15日に重大発表を行うと予告していました。
その重大発表ですが、自らが宇宙飛行士やスポーツ選手といったヒーローを演じる限定版のトレーディングカードの販売を伝えるものでした。
1枚99ドルでクリスマスのギフトに最適だとアピールし、45枚購入するとトランプ氏との夕食会のチケットが保証されるとしています。
15日はトランプ氏が2024年の大統領選挙への出馬を表明してからちょうど1カ月にあたります。
最新の世論調査では、共和党支持層から次の大統領選の候補にはトランプ氏よりもフロリダ州のデサンティス知事が望ましいとする結果も出ていて、今回のトランプ氏の「重大発表」は苦しい話題作りともいえそうです。
（筆者挿入：トレカの種類）
トランプさんの重大発表の時に話してたトレカ！これだ！かっこいい！ウケる😊 pic.twitter.com/UDGoswNgGs
— いけ＠永遠にトランプ応援！ (@ikeTrump555) December 15, 2022
（引用先：トランプ前大統領の「重大発表」 その中身は…12/16(金) 6:35）
＊解説：1枚９９ドルのトランプ・トレーディングカードの発売案内をトランプ氏の不人気な宣伝として扱うメデイアのニュースを紹介しました。
ホワイトハット軍は、すでに世界中のDS上層部を逮捕しており、残された中間のDSメデイア層の分別をしていると思われます。
残念ながら、朝テレさんのディレクターさん方は、この後厳しい制裁があると思われます。
また、この情報を見て、トランプ氏やホワイトハットに賛同する人を誹謗・中傷するツイートをしている方々も見えます。
どの情報を捉えるかを選択するのは自由です。
各国の覚醒者の数がGCRを公表する段階で８０％必要とされています。
今回のトランプ重大発表が日本他の国にも流されたのであれば、その国の波動意識が測定されていることになります。
その意識を参考に、各国のホワイトハッ軍がどのような情報戦を仕掛けるかを決めていくのでは無いかと思われます。
＊未来を透視する装置『ルッキング・グラス』と呼ばれる技術の関連記事はこちらです。
2つ目・トランプ・重大発表の本質！言論統制の廃止５つの施策とは？
１２月１５日未明・トランプ大統領は、2024 年の大統領選に向けた一連の動画の最初の動画として、国内での言論の自由を回復する５つの施策を明らかにしました。
5つの施策とは・・・
１私は大統領令に署名し、連邦省庁がいかなる組織、企業、個人と共謀して、アメリカ市民の合法的な言論を検閲、制限、分類、または妨害することを禁止する。
２司法省に対し、絶対的に破壊的で恐ろしい新しいオンライン検閲体制に関わるすべての関係者を調査し、特定されたあらゆる犯罪を積極的に起訴するよう命じる。
３230条を改正し、大手オンライン・プラットフォームを検閲ビジネスから解放する法案を私の机に送るよう議会に要請する。
４誤報や偽情報に取り組むという偽りの口実の下に生じた有害な検閲産業全体を解体する。
５議会がデジタル権利章典を可決するときが来た。デジタル・デュープロセスの権利も含まれるべきである。つまり、政府関係者がオンラインコンテンツを削除するには、裁判所の命令が必要。
（引用先：以下のトランプ大統領の重大発表スピーチより抜粋）
そのスピーチ約6分の全文を紹介します。
🚨こちらが本命か⁉（重大発表の）🚨
トランプさんが2024年に向けた言論の自由に対してメッセージ💪
✅連邦政府による合法的な国内言論の取り締まりを禁止する。
✅検閲に直接的または間接的に関与した連邦官僚を解雇する。
✅言論を検閲する大学への連邦資金の禁止。pic.twitter.com/tqWURCo5nr— ピンキー🇺🇸💗Pinky (@pinkgerbera75) December 15, 2022
（以下 トータル・ニュース・ワールドさんブログ１２月１６日版より 抜粋）
トランプ大統領「重大発表」全文（動画：Truth Soial）
トランプ大統領「言論の自由がないなら、自由な国がないだけだ。
それはとてもシンプルなことだ。
この最も基本的な権利が消滅することが許されるなら、他の権利や自由も倒れてしまうだろう。ドミノ倒しのように、ひとつひとつが崩れていくのだ。
だから今日、私は左翼の検閲体制を打ち砕き、すべてのアメリカ人のために言論の自由の権利を取り戻す計画を発表する。
この場合、取り戻すという言葉は非常に重要だ。
なぜなら、彼らはそれを奪ってしまったからだ。
ここ数週間、ディープステートの官僚、シリコンバレーの暴君、左翼活動家、堕落した報道機関の邪悪な集団が、米国民を操り黙らせるために共謀していたことが、衝撃的な報道で確認されている。
彼らは選挙から公衆衛生に至るまで、あらゆる重要な情報を抑圧するために協力してきた。検閲カルテルは解体され、破壊されなければならない。
そしてそれはすぐにでも実現されなければならない。
そして、これが私の計画だ。
まず、私の就任後数時間以内に、私は大統領令に署名し、連邦省庁がいかなる組織、企業、個人と共謀して、アメリカ市民の合法的な言論を検閲、制限、分類、または妨害することを禁止する。
そして私は、国内の言論に誤報や偽情報のレッテルを貼るために連邦政府の資金が使われることを禁止する。
そして、国内検閲に直接的、間接的に関与した連邦官僚を、国土安全保障省、保健福祉省、FBI、司法省、誰であろうと特定し、解雇するプロセスを開始する。
第二に、私は司法省に対し、絶対的に破壊的で恐ろしい新しいオンライン検閲体制に関わるすべての関係者を調査し、特定されたあらゆる犯罪を積極的に起訴するよう命じる。
これには、連邦市民権法、選挙資金法、連邦選挙法、証券法、反トラスト法、ハッチ法、その他多くの潜在的な刑事、民事、規制、憲法違反の違反の可能性がある。
これらの努力を支援するために、私は下院共和党員に、バイデン政権、バイデン陣営、およびすべてのシリコンバレー技術大手に対して、検閲の証拠を隠滅しないよう命じる保全文書を直ちに送るよう促している（今すぐこれを実行しなければならない）。
第三に、私が大統領に就任した暁には、230条を改正し、大手オンライン・プラットフォームを検閲ビジネスから解放する法案を私の机に送るよう議会に要請する。
今後、デジタル・プラットフォームは、中立性、透明性、公平性、無差別性の高い基準を満たした場合にのみ、第230条の免責による保護を受ける資格を得るべきでしょう。
我々は、これらのプラットフォームに対し、児童搾取やテロリズムの助長といった違法なコンテンツを取り締まる努力を強化するよう求めるとともに、合法的な言論を恣意的に制限する彼らの力を劇的に抑制する必要がある。
第四に、いわゆる誤報や偽情報に取り組むという偽りの口実の下に生じた有害な検閲産業全体を解体する必要がある。
連邦政府は、この権威主義的なプロジェクトを支援するすべての非営利団体と学術プログラムへの資金提供を直ちに停止すべきである。
もし米国の大学が過去に検閲活動や選挙妨害、例えばソーシャルメディアのコンテンツにフラグを立て、ブラックリストに載せるなどの行為に関与していたことが発覚した場合、それらの大学は5年間、あるいはそれ以上、連邦研究費と連邦学生ローンの支援を失うべきだ。
私たちはまた、民間団体と提携して憲法を回避し、アメリカ人から憲法修正第1条、第4条、第5条の権利を奪う連邦官僚に対する明確な刑事罰を定めた新しい法律を制定すべきだ。
言い換えれば、投票権を奪うのだ。
そして、そのような選挙を失い、私たちのように国境を失えば、もはや国とは言えなくなるのだ。
さらに、主要なプラットフォームが元政府高官や情報機関の職員によって浸透されているという問題に立ち向かうために、FBI、CIA、NSA、DNI、DHS、DODの職員が、膨大な量の米国ユーザーデータを保有する企業に就職することを許される前に、7年間の冷却期間を設けるべきである。
第五に、ついに議会がデジタル権利章典を可決するときが来た。
これには、デジタル・デュープロセスの権利も含まれるべきである。つまり、政府関係者がオンラインコンテンツを削除するには、裁判所の命令が必要であり、FBIがTwitterに送っていたような情報提供の要請は必要ないはずだ。
さらに、大規模なオンラインプラットフォームのユーザーがコンテンツやアカウントを削除、調整、シャドーバン、その他の制限を受けた場合、それがどのような名称であっても、それが起こっていることを知らされる権利、その理由を具体的に説明される権利、タイムリーに訴える権利を持つべきだ。
さらに、18歳以上のすべてのユーザーは、コンテンツのモデレーションやキュレーションを完全にオプトアウトし、選択すれば、操作されていない情報の流れを受け取る権利を持つべきだ。
言論の自由のための戦いは、アメリカにとって、そして西洋文明の存続そのものにとって、勝つか死ぬかの問題である。
私が大統領になったら、この検閲と情報統制の腐ったシステム全体が、システム全体からはぎ取られてしまうだろう。
何も残らないだろう。
言論の自由を取り戻すことで、私たちは民主主義を取り戻し、国を救い始めるだろう。
ありがとうございます。
そしてアメリカに神の祝福を。
（引用先：【本当の重大発表はこれだ！】トランプ大統領「言論の自由の保護政策」発表／「DS、ビッグテック、極左、メディアら邪悪な集団に奪われた言論の自由を奪還する！」動画）
＊解説：１１月よりイーロン・マスク氏がTwitter社を買収して、Twitter社内での検閲の実態をtwitterファイル・１〜５で暴露しました。
今回のトランプ大統領の重大発表は、まさに、言論統制をしてきた政府、政党、裁判所、メデイア界
さらには、学会、大学、企業に対する検閲の禁止を罰則を規定するという宣言だったのです。
憲法で保障されるべき、言論の自由がDSの政策により、制限されてきたことが２度と起きないようにする発表でした。
大きな進展になることでしょう。
（真実の世界情報を簡潔に投稿を続けるトータル・ニュース・ワールドさんの記事です）
【本当の重大発表はこれだった！】
トランプ大統領「言論の自由の保護政策」を発表／「ディープステート、ビッグテック、極左、メディアら邪悪な集団 に奪われた言論の自由を奪還する！」（動画）https://t.co/DO7s6VLAQ6 pic.twitter.com/SDtey2gEFv— トータルニュースワールド (@TotalWorld1) December 16, 2022
まとめ・・・トランプ重大発表は2つあった！その狙いは？本当は言論統制排除！
１２月１５日トランプ重大発表のワードがトレンド入りして話題になりました。
多くの方が、重大発表がトレーディング・カードの宣伝と思われたことでしょう。
しかし、読者の皆様のように覚醒された方は、２番目の言論統制を禁止するトランプ大統領の5つの施策を知り、大きな前進だと捉えていただいたら嬉しく思います。
現在は、情報戦争中です。
世界のDS上層部は排除されて、現在は、一般の国民の意識レベルを上げるための作戦を仕掛けています。
日本のホワイトハッ軍も、今回のトランプ重大発表を単なるカード販売と報じた朝テレニュースなどの報道関係者は逮捕していくでしょう。
世界のDSの犯罪を一般後悔する重要な任務をイーロン・マスク氏が行っています。
読者の皆様はイーロン・マスクCEOを誹謗するメデイアがどこで、どんな勢力なのかを観察していくと依然残されたDS勢力が見えてくると思われます。
次は、米国の最高裁がブランソン訴訟を年内に受理して裁定を下すのか？に注目が集まります。
ホワイトハット作戦の成果が目に見えてくる段階になっているようです。
今年のクリスマス前に起きる良いことに期待していきましょう。
最後までご視聴有難うございました。m(_ _)m
